2022年12月掲載　2021年廃プラスチック総排出量は824万t、有効利用率は87％ プラスチック製品の生産･廃棄･再資源化･処理処分の状況(マテリアルフロー図)を公表

下記3つの変更した計算フォーマットを使用した場合のフロー図諸値へ及ぼす影響について評価を行った結果、①～③が概ね相殺されて昨年のフロー図公表値と比べて国内樹脂投入量あるいは加工ロス量に及ぼす影響は軽微（2万トン程度）であることがわかりました。
①MR(再生利用)の項目として再生材料（ペレット等）輸出量を新たに算定する
②MR品の国内循環用途を全量再生製品とする
③樹脂輸出量(貿易統計値)から再生材料輸出量分を控除する

2021年国内の「樹脂生産量」は、新型コロナウィルス行動の制約を受けながらも生産活動の回復傾向がみられ、樹脂製品の需要が増加したため、前年比82万t増の1,045万tとなりました。その内訳は下図のとおりで､生産量はポリプロピレン、ポリエチレン、塩化ビニル樹脂、ポリスチレン類（ＡＳ、ＡＢＳ含む）の順となっています。

また｢廃プラ総排出量｣は前年比2万t増の824万tとなり、このうちの87％にあたる717万tが有効利用されました。

｢廃プラ総排出量｣の分野別、樹脂別内訳は下図のとおりで、昨年同様、分野別では包装・容器等／コンテナ類が、樹脂別ではポリエチレン、ポリプロピレンが主なものとなっています。

上記「分野別内訳」につき、これを「一般系廃棄物」(419万t)、「産業系廃棄物」(405万t)別でみたものが以下の図です。一般系廃棄物では「包装･容器等／コンテナ類」のみで全体の8割近くを、産業系廃棄物では「電気･電子機器／電線･ケーブル／機械等」と「包装･容器等／コンテナ類」の二つで全体の半分を占めていることがわかります。

有効利用率87％の内訳は、マテリアルリサイクル21％、ケミカルリサイクル4％、サーマルリサイクル（エネルギー回収）62％となりました。有効利用率の一層の向上のためには、13％（107万t）を占める未利用の単純焼却（8％：63万t）、埋立（5％：45万t）をリサイクルの流れの中にうまく取り込んでいく必要があります。

一方、マテリアルリサイクルの利用先としての廃プラスチック輸出量は、プラ屑として56万t、再生原料として75万tの合計131万tで、マテリアルリサイクル品の約3/4が輸出されています。

フロー図には環境負荷情報も記載しています。環境削減効果(削減貢献量)は、日本国内で消費されるプラスチックを対象とし、廃プラスチックをフロー図記載のとおり有効利用した場合と有効利用せずに単純焼却したと仮定した場合とについて、プラスチックのライフサイクルにおける各段階（原料調達、プラスチック製造、同加工、使用済品の収集・回収、使用済品の処理・処分）のエネルギー消費量、CO2排出量をそれぞれ算出し､各総計の差をとることで求めています。

フロー図記載数値に基づく2021年のエネルギー削減効果は、前年比12PJ増の256PJ (一般系廃棄物97PJ、産業系廃棄物159PJ) となりました。これは、家庭消費総エネルギー量の7.9％、465万世帯分に相当します。

またCO2削減効果は、前年比86万t増の1,770万t(一般系廃棄物636万t、産業系廃棄物1,134万t)で､これは家庭からのCO2総排出量の7.8％、460万世帯分にあたります。

＊　家庭消費総エネルギー量（ 自家用車の使用量を含む） ： 3,246PJ（55.0GJ/世帯）
＊　家庭からのCO2総排出量（自家用車の排出量含む） ： 2.28億t-CO2 （3.86t-CO2/世帯）
上記は2021年の経産省・環境省データを基にプラスチック循環利用協会で計算した値を使用
＊　全世帯数 ： 5,907万世帯　（2020.1.1. 総務省Webサイトより）
＊　GJ：　ギガジュール＝10の9乗ジュール
＊　PJ：　ペタジュール＝10の15乗ジュール

プラスチックを使うことはややもすれば環境に悪いものとみられがちですが、上記のとおりプラスチックうまく使うことによって実は環境負荷軽減に多大な貢献しているということをおわかりいただけるのではないでしょうか。

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